【概要】
■2018年第2四半期のウェアラブルデバイス世界出荷台数は2,788万台、前年同期比5.5%増
■世界市場トップ5のランキングは前四半期と変わらず。LTEモデルを擁するアップルがトップ
■国内出荷台数は16万8千台。前年同期比2.7%減。リストバンド型が減少
IT専門調査会社 IDC Japan 株式会社は、2018年第2四半期(4月~6月)のウェアラブルデバイスの世界および日本における出荷台数を発表した。
IDCの調査に基づくと、2018年第2四半期の世界のウェアラブルデバイス出荷台数は、前年同期比5.5%増の2,788万台となった。地域別でみると、この伸びは新興国に負うところが大きく、アジア太平洋地域(日本を除く)や中東欧、中南米と中近東およびアフリカの合計出荷台数は前年同期比14.0%の成長となった。
これは安価なリストバンドが好調な出荷を続けたことや、スマートウォッチのマーケット拡大が軌道に乗り始めたことによるものだという。他方、北米、西欧および日本といった先進国ではスマートウォッチの伸びがリストバンドの落ち込みをカバーしきれなかったことにより、前年同期比6.3%減となった。
また、IDC Japanは、国内のウェアラブルデバイス出荷台数についても公表。2018年第2四半期データによると、出荷台数は合計で約16万8千台となり、前年同期比2.7%減となった。
この要因になったのは法人での需要が中心であるリストバンド型の出荷減少で、前年同期比37.5%減となっている。
トップ5カンパニーの動向については、アップルが市場の高い伸びとLTE対応モデルの継続的な需要により、ウェアラブル市場でのトップの地位を維持。同社のLTEモデルは世界の多くのモバイルキャリア系チャネルで好意的な扱いを受けているという。
同社は最近watchOS 5を発表したが、これはApple Watch シリーズ1以降との互換性を担保しているため、ユーザーは今後の新製品への買い替えも計画しやすくなるとみられる。
Xiaomiは2位を維持。これは靴型デバイスや子供向け腕時計、および低価格でマーケットに投入されているMi Bandといった同社の製品ポートフォリオが成功裏に展開されたことに基づくものだという。
同社はまた、スマートフォンやその他のハイテク製品(Oculus Goなど)の成功により、欧州や中東でのブランド認知を高めている。これにより、同社のウェアラブルデバイスのブランド認知も高まることが期待される。
Fitbitはこれまで主力だったリストバンドからの移行期にあるため、数量の減少が継続。しかし、新モデルVersaの発売により、ユーザーのすそ野を成功裏に拡大したという。
同社の今四半期のスマートウォッチ出荷は113万台であり、スマートウォッチに限ると同社は第2位に浮上。Fitbitは法人市場をターゲットとし続けている数少ないベンダーの一つであり、この法人向け市場でもリーダー的地位を築いている。
HuaweiはXiaomi同様中国市場に重点を置いているが、中国以外での成長が見られるにつれて、その戦略も徐々に変化している。同社が出荷したウェアラブルデバイスの半分以上がHonorブランドであり、デュアルブランド戦略も功を奏していると言える。
Garminは今回5位を維持し、サムスンをリード。今四半期はスマートウォッチの出荷台数がベーシックタイプのウェアラブルデバイスを上回っており、ベーシックタイプのウェアラブルデバイスからスマートウェアラブルへと市場のニーズが移り変わっていることと一致している。
ただ、そのような状況においても、フィットネス志向のVivoラインとゴルファー向け新製品のApproach S10は同社の出荷台数に大きな貢献をしているという。
【関連リンク】
・IDC Japan
無料メルマガ会員に登録しませんか?
IoTに関する様々な情報を取材し、皆様にお届けいたします。