TOP >
要素技術 > AGC、ビッグデータ時代のビジネス課題設定に向けた独自手法「因果連鎖分析」を確立
近年企業に存在する膨大かつ複雑なビッグデータをいかに有効活用できるかが、企業の競争力を高める上で重要になってきている。統計学やAI、IT技術などビッグデータを分析するための手法は多数存在するものの、分析の前提となるビジネス課題が適切に設定されておらず、様々な業種でせっかくのビッグデータが有効活用できていない事例が数多く見受けられる。
そこでAGC株式会社は、ビジネス課題の設定に向けた独自の手法として「因果連鎖分析」を新たに確立した。同手法は、個々人の経験や勘に基づく言語化できていない暗黙知を含め、課題解決に結びつく可能性のある諸要因を「因果の連鎖」という視点から整理し、可視化するものである。また、因果連鎖分析は、下記手順で行われる。
- 業務プロセス把握
ヒアリングを行い、因果連鎖図を作成。正確に情報を共有する。
- データ存在確認
すぐ手に入るデータ、取得に時間・コストがかかるデータ、未取得のデータをマーキングする。
- 課題設定
業務改善や意思決定のための重要なデータを明らかにする。

諸要因の関係性が可視化されることで、ビジネス課題の設定に向けた合意形成が進めやすく、分析対象とすべきデータも明確になる。
その結果、ビジネス課題の設定からデータの活用、課題解決に向けた具体的な改善の実施まで、一連のデータサイエンスのプロセスをブラックボックス化することなく、成果に結びつけることができる。実際に同手法を適用し、製造不良をほぼゼロにした事例や、eコマースでの売上高を大幅に増やした事例など、様々な成果が出ているという。
さらにAGCは、産業界のデータサイエンス普及に貢献すべく、滋賀大学データサイエンス学部の河本薫教授の協力のもと、株式会社NTTデータ数理システムとともに、本年5月より「因果連鎖分析を用いた課題設定勉強会」を主催している。製造業などの業種からデータサイエンスに関心の高い企業10社が参加し、ビジネス課題設定のケーススタディ、人的ネットワークの形成等を進めており、参加企業の中でも因果連鎖分析の有効性、汎用性が確認されている。
無料メルマガ会員に登録しませんか?
膨大な記事を効率よくチェック!
IoTNEWSは、毎日10-20本の新着ニュースを公開しております。
また、デジタル社会に必要な視点を養う、DIGITIDEという特集コンテンツも毎日投稿しております。
そこで、週一回配信される、無料のメールマガジン会員になっていただくと、記事一覧やオリジナルコンテンツの情報が取得可能となります。
- DXに関する最新ニュース
- 曜日代わりのデジタル社会の潮流を知る『DIGITIDE』
- 実践を重要視する方に聞く、インタビュー記事
- 業務改革に必要なDX手法などDXノウハウ
など、多岐にわたるテーマが配信されております。
また、無料メルマガ会員になると、会員限定のコンテンツも読むことができます。
無料メールから、気になるテーマの記事だけをピックアップして読んでいただけます。
ぜひ、無料のメールマガジンを購読して、貴社の取り組みに役立ててください。
無料メルマガ会員登録
IoTに関する様々な情報を取材し、皆様にお届けいたします。
DX実践ノウハウ解説
BPMSで、業務改善にとどまらない、業務改革を行う方法
DX実践講座
業務プロセス改善のDXで使う「ECRS」とは、具体例や使い方を解説
業務改善のためのDX、5つの基本ステップ
DX人材の6つの役割と必要なスキル
DXを加速する、アジャイル型組織とは
攻めのDX、守りのDX
DX戦略を作るのに必須となる、5つのビジネスフレームワーク
DX時代の正しい事例の読み解き方(事例マニアはNG)
生成AI活用ガイド
RAG技術で生産性を向上させるGoogleのAI「NotebookLM」とは?活用法や企業での活用事例も紹介
生成AIで無駄な会議をなくす?議事録にAI活用し「生産的な議論と問題解決の場」へと変革するヒントを紹介
最新の「Copilot」は何ができるのか?Microsoft AI Tour Tokyoで語られた活用方法
NVIDIA、新プラットフォーム「COSMOS」を発表、物理AIの時代における日本の存在価値 ーCES2025レポート2
【無料】デジタルでつながるビジネスの未来|10/18東京、11/14大阪|UCHIDAビジネスITフェア2024|セミナー&展示会
業務で活用されればされるほど企業の差別化要素となるAI実現へ向けた挑戦 ― 砂金氏インタビュー
PwCコンサルティングが「生成AIに関する実態調査2024」を発表、効果を実感している企業の特徴とは
ASUS、AI PC向けソリューション搭載PCを発表 ーCOMPUTEX2024レポート2
NVIDIAが台湾コンピュータ産業を牽引するか ーCOMPUTEX2024レポート1