DNP、AIを活用した画像解析技術で正しい手洗いを判定する「手洗いAIサービス」を開発

大日本印刷株式会社(以下、DNP)は、新型コロナウイルスへの感染予防対策として、AIを活用した独自の画像解析技術で厚生労働省が提唱する「正しい手洗い」ができているかどうかを判定し啓発する「手洗いAIサービス」を開発し、9月に提供を開始する。

同サービスは、カメラや映像を活用した「DNPセキュア監視サービス」をベースとし、衛生管理の基本となる正しい手洗いを一人ひとりが実施できているかどうかを、手洗いの映像からリアルタイムに解析・判断し、正しい手洗いが完了するまでAIが誘導する。

まず、洗面台に設置したカメラで利用者が手を洗っているシーンを撮影し、手洗い工程のマニュアルのうち実施されたもの/されなかったもの、手洗いに要した時間などをAIでチェックする。次にマニュアル通りだったかどうかをリアルタイムに解析し、その結果を洗面台に設置したモニターに表示して、利用者に視覚的にわかりやすく伝え、正しい手洗い手順をガイドする。

判定結果のログが蓄積されるため、手洗い実施率などの統計データとして活用できる。これにより、利用者の衛生意識の向上や健康保持に向けた取り組みなどに活かすことが可能だ。

今回、ライオンハイジーン株式会社の協力のもと、衛生管理の重要性と正しい手洗いに関するDNP社員向けの講習会を実施し、同サービスを利用した場合と利用しない場合の衛生状態を「ATP(※)ふき取り検査」で比較した。その結果、衛生状態が保たれているとされるATP基準値の達成率が通常の手洗いでは30%程度のところ、同サービスを利用した場合は90%程度となり、また一人ひとりの手洗い水準のばらつきが抑えられるというデータが得られた。

同サービスを企業等に導入することで、厚生労働省が提唱する「正しい手洗い」を社員等が一律に習得できるほか、正しい順番で手を洗うことにより、比較的短い手洗いの時間でも一定の衛生効果を得ることができる。企業等は社員等の衛生管理意識の醸成や手洗い方法の平準化、管理の徹底や記録の実施などが可能となる。

今後DNPは、HACCP(危害要因分析に基づく衛生管理手法)や各種業界基準を満たす必要のある食品工場等のほか、医療・福祉、学校や公共施設、小売や外食など、衛生の重要性に関する周知や教育の徹底が必要な企業・団体等に同サービスを提供していく。

※ ATP(アデノシン三リン酸):地球上のすべての生物のエネルギー源として存在する化学物質であり、生物(または生物の生産物)が存在する証拠。検査対象に、細菌や食材残さ(いずれも生物系)の汚れがあれば、そこに必ずATPが存在していることになる。

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