非デジタル企業で、DX人材を育成する方法

こんにちは!小泉です。DX人材を採用するのは簡単ではありません。そこで、「社内の人材を育てよう」となるわけですが、具体的にどう言うふうにすれば良いかを解説していきます。

DX人材の不足が深刻化しています。

私が講師を務めるセミナーでも、DXの課題の中に「人材不足」が挙がることがしばしばあります。

できることとしては、「外から採用する」「中から育てる」の二つの方法しかないわけですが、今回は「自社の人材をDX人材に育てる方法」について解説していこうと思います。

特に、よくある悩みが、「IT関連の技術者が現場にほとんどいたことがなく、採用できたとして、評価者が評価できない」「IT関連技術者のキャリアパスがないため、採用してもどうしてよいかわからなくなる」といった、これまで非デジタル企業特有の悩み事もあるようです。

しかし、今自社だけ立ち止まってしまっても、世界のデジタル化の流れは止まらないし、何もしないと取り残される可能性すらあります。

さらに、上席者からくる「なんとかしろ!」という指示にも応えなければならない。

そこで、前半は、「DX人材に求められるスキル」にどういうものがあるのか、について解説します。

後半では、「どうやって人材を育成するのか」について解説していきます。

DX人材がどういう定義かについてすでにご存知の方は、前半を読み飛ばしてください。

DX人材が必要となる背景

まず初めに、なぜDX人材が必要となったのか、という背景を簡単に解説します。「もうわかっている」という人は読み飛ばしてください。

デジタルトランスフォーメーション(DX)という言葉が、いろんな企業で言われるようになってきました。

デジタル技術の高度化や、スマートフォンクラウドなどの普及によって、私たちの暮らしも大きく変化してきています。

10年前を思い出してください。2011年頃のことです。

その頃は、まだiPhoneが登場したばかりで、今ほどスマートフォンでなんでもできるという感覚はない状態でした。

しかし、この10年のうちにスマートフォンは世界中で使われるようになり、スマートフォンとクラウドサービスを組み合わせたようなサービスがたくさん登場しました。

この有名な例では、UberやAirbnbなどがこれにあたります。

多くの人がスマートフォンを持っていることを前提にして、便利なアプリを提供する。凄まじい量の情報と全世界からのインターネットアクセスに耐えることができる、サーバやネットワークといったインフラも、アマゾンやマイクロソフトが提供するクラウドサービスを安く借りてスタートすることができたことが勝因の一つです。

uber, airbnb
Uberやairbnbは、多くの人がスマホを持っていることを前提にしたサービスを生み出すことで、既存業界を駆逐する存在まで成長した。

日本は、この頃「ソーシャルゲーム」と呼ばれる、スマホゲームが儲かっていて、世界的なインパクトのある企業はほとんど登場しませんでした。

そして、2015年くらいからIoTの活用が話題に登るようになり、2020年くらいから、製造業や物流業、小売業など、非デジタル企業など、非デジタル界隈でもIoTの本格導入が増えてきた感があります。

これまで様子見だった企業も、PoCと呼ばれるお試し期間を超えて、企業の中のサービスや業務の中にIoTが取り入れられはじめています。

企業における「IT」や「ICT」の利用というと、パソコンやメール、決済ワークフローなど、仕事の環境としてデジタル技術が導入されることが多くありました。

組織としても、業務部門とIT部門の間には隔たりがある企業もよく見られていました。(いまだ多いですが)

しかし、最近では、IoTやAI、業務を自動化するRPAといったキーワードが話題になったことをきっかけに、重要な業務の中にデジタル技術が使われることが多くなってきています。

そして、ビジネス面からみると、デジタル技術が当たり前になった今だからこそ、デジタル技術によって、自社の儲け方や、儲けるための業務を大きく変化させる。これがDXなのです。

しかし、これを実際にやるには、業務部門とIT部門といった区別は意味がなく、業務部門の中にデジタルを得意とする人材を配置していかなければいけないということになったわけです。

その結果、DX人材なる人物に求められることが、いわゆるデジタル技術に精通しているだけでもだめだし、日々の業務が回せれば良いと言うことでもなく、どちらもわかった人材が、必要なデジタル技術を活用していく必要性が高まったと言うことになったのです。

DX人材とは

他の記事でも書いておりますが、DX人材には6つの職種があると言われています。

DX人材というと、いわゆるIT系のスキルである、プログラミングAIデータベースの知識や経験が求められると思いがちですが、前述した通り、実際はもっと業務知識や、社内を横断的に取りまとめるようなビジネススキルが要求されます。

また、テクノロジーのスキルも、いわゆるIT業界におけるプログラミングスキルだけでなく、ハードウエアを制御するようなスキルや、ネットワークのスキル、AIやデータの扱いに関するスキルといった、一つ一つだけでもなかなかエキスパートがいない領域を横断したスキルが必要になるわけなのです。

DX人材における6つの職種

簡単にどういう職種があるかをおさらいしておきます。(詳しくは下の記事をご参照ください)

ビジネスプロデューサー

企業の戦略や戦術を理解し、企業全体のDXを統括する立場となります。

ビジネスデザイナー

DXの企画、立案、推進を担う人材」で、市場や顧客の課題、ニーズを汲み取り、ビジネスやサービスのあるべき姿をイメージ、具体化できる必要があります。

アーキテクト

ビジネスプロデューサーとビジネスデザイナーが、ビジネスxデジタルでどう変わるかということを具体的に示し、社内の合意形成がされたら、具体的に自社のビジネスにデジタル技術を取り込んでいきます。

データサイエンティスト

データサイエンティストは、「IoTなどで集めたデータを解析する人材」です。ビッグデータの扱いに慣れていたり、AIの活用が可能であることが必要ですが、ビジネスのことを理解していることも重要です。

UXデザイナー

UXデザイナーは、「DXやデジタルビジネスに関して、ユーザに対するデザインを担当する人材」です。

ユーザ体験を向上させることが、利用率の向上や顧客満足にとっては必須となります。デザインのトレンドなどにも精通していることが重要です。

エンジニア

エンジニアは、「デジタルシステムの実装やインフラ環境を構築する人材」です。DXの場合、一般的なITシステムとは違い、生産や物流、店舗など現場のデジタルシステムが存在します。

これらに精通していて、必要な設定や開発ができることが重要です。

DX人材に必要とされるスキル

前述した、「DX人材6職種」について、もう少し細かいレベルで必要なスキルをまとめると以下の図のようになります。

DX人材スキルマップ

ビジネス系技術系があるわけですが、特に重要なのが、ビジネス系と言えどもデジタルのトレンドや、ある程度の知識が前提となっていないと、いけないと言うことがポイントです。

DX人材の育成を考える前に

上の図を見て、気づかれたか方も多いと思いますが、プロデューサーやビジネスデザイナーは各業務部門との調整も行う必要があります。その際、調整される側である、各業務部門がデジタルに関する理解がない、あるいは、デジタルリテラシが低い場合、どうなるでしょう?

どんなに立派なDXのプランを建てたとしても、実践するフェーズにおいて、そのプロジェクトは間違いなく暗礁に乗り上げるでしょう。

各業務部門のトップや、現場のメンバーのリテラシが低いことで、プロジェクトの理解を得られることはなく、現在の仕事のやり方や、これまでの成功体験に固執して、新しいやり方をやってみようという気持ちにならないことで、プロジェクトの阻害要因となってしまっているDXプロジェクトをいくつも見てきています。

DXプロジェクトを阻害する社内の特徴
  • デジタルリテラシが低い
  • デジタルによる社会の変化が感じられていない
  • これまでのやり方や成功体験に固執する

これまで、企業におけるデジタル技術の活用というと、IT部門などの技術系の人材 」が「ビジネスのことを理解する」ことがあたりまえ、とされてきていました。

そういう組織では、業務部門のトップに「デジタル音痴」がつくことがとても多かったのですが、今後はそうはいきません。

例えば、誰でも使うオフィスツールのデジタル化ということで、Slackやzoom、など便利なサービスがどんどん登場していますが、こういったツールを使うのにアレルギーがある方は、いつまでもエクセルやワードで資料を作り、庶務の方に資料の整理を依頼し、印刷して、回覧しハンコを押す、というやり方を変えようとしません。

「こういったツールを使わなくても仕事はできる」とおっしゃる方もたくさんいらっしゃいますが、残念ながら使うとわかるのですが生産性が劇的に変わります。

よく練られていないデジタルツールの活用は、現場の負担を増やすだけなのですが、きちんと使いこなせれば、オフィスツールの利用ですら、生産性を向上させ、残業を減らし、従業員満足度を向上することも可能になるのです。

こういった企業では、DXプロジェクトを推進するような「DX人材」を育成する前に、まず自分たちのデジタルリテラシを向上することが重要になるのです。

下のチェックポイントについて、社内のDXに関わるメンバーの意識調査をしてみてください。1つでも該当するものがある場合は、DXプロジェクトを立ち上げる前に、社内の環境を整えたり、メンバーのデジタルリテラシを向上する活動をしておかなければ、DXプロジェクトは失敗する確率が上がります。

チェックポイント(1つでも該当があったらヤバい)
  • デジタルなど使わず今の仕事のやり方を続けたい
  • 新しいデジタル技術を知ったときに、「うちで使うとしたらどう使うか?」という頭の体操をしない
  • デジタル技術の発展やトレンドについて、ディスカッションをする相手がいない

社内のデジタルリテラシを向上する方法

実際にDX人材を育成する際、どのような考え方をすればよいのでしょうか。

用語を学習する

まずは、どの会社にも共通して必要な、デジタルの用語を覚えることからスタートしていくことが近道です。

用語を抑えることで、ニュースや話題についていくことができます。

DXプロジェクトが始まった後に、プロジェクトチームから説明を受けた際、取り残される人が減ります。

ここは、座学の勉強試験をやることでクリアすることが可能です。

ここを支援するために、「DX必須キーワード集」と、「テスト」を現在作成しております。ご希望の方は、IoTNEWSの無料会員登録をしておいていただければ、作成状況をご連絡させていただきます。

DXの必要性を理解する

DXに関わるメンバーが、概ね用語が理解できたら、次にやることは「DXの必要性を理解する」ことです。

用語を理解する前に、DXの必要性を理解するセミナーを求められることが多いのですが、この順番ではせっかくのセミナーも内容の半分も理解することができません。

単語が分からないのに、英語の読み書きができないのと同じです。ぜひ、「DX必須キーワード」を抑えた上で、「自社にとって、なぜDXが必要なのか」を社内のメンバーに理解してもらいましょう。

DXの必要性は各社それぞれ

会社が違えば、儲け方も違うし、仕事の進め方も違います。つまり、DXの必要性は会社によって全く異なるのです。

他社の事例を集めたところで、参考にはなるかもしれないですが、十分とは言えません。

とりあえずIoTでデータを集めたいという企業が多いのですが、「データを集めて何をしたいのか?(つまりDXの目的)」が明確でない企業では、データの集め方を技術的に追いかけているだけであったり、大雑把な傾向が知りたいだけなのに高価な分析ツールを導入して使いこなせなかったり、さまざまな問題が発生しています。

DXプロジェクトを始める前に、デジタルで改善する必要性があるかどうかに関わらず、「こういう情報があるなら、こういう視点で見てみたい」とか「この業務が属人的になりすぎているから、誰でもできるようにしたい」とか、儲け方や仕事の進め方における課題や要望を全体で共有することが重要です。

必要性がわかれば建設的な議論も可能に

また、自社におけるDXの必要性は、誰でもわかるような文書で書いたり、丁寧に整理した図で解説すべきです。そして、これおはトップ自らが発信することも重要です。

ここが共有されていれば、デジタルアレルギーを持つようなメンバーとも会話が進み、議論も建設的になります。

必要性に関しては、DXプロジェクトが始まって初期の段階で明確になるケースもあるので、社内のデジタルリテラシーを向上する際には、1つめのDX必須キーワードの理解だけでも進めておくことがよいのです。

社内でDX人材を育成する方法

では、DXプロジェクトを推進する人材(いわゆるDX人材)に関しては、どう教育していけば良いのでしょうか。

まずは、他の社内メンバーと同じく、「DX必須キーワード」を学習することからスタートしなければならないのはいうまでもありません。

トレンドを理解する

次に、DXを推進する人材に関しては、デジタル技術のトレンドも理解している必要があります。

デジタル技術は日進月歩と言われていますが、今やものすごいスピードで進化していて、私のように専門的にトレンドを追いかけている人でなければ、普段の仕事に忙殺されてしまい、現状をインプットする時間もなかなか取れない人にとってみれば、トレンドを理解するのも簡単ではありません

しかし、例えば、スマートフォンの進化を考えてみてください。

スマートフォンは、

  • コンピューターが小型化、高速化する
  • 通信が高速化、大容量化する
  • リチウム電池が進化して電池の持ちが良くなる

など、さまざまな要素技術が同じタイミングで成熟してくることで、これまでになかったようなモノが登場することになります。

例えば、コンピュータが高速でなければ、みなさんがお持ちのスマートフォンはサクサク動くことはなく、使いたいモノではなくなるかも知れません。

動画を見るのに、通信が遅ければ、途中で何回も止まってしまって、見る気が失せるでしょう。

この例のように、要素技術の進化とプロダクトやサービスの登場のタイミングは同期が取れていることが重要になります。

みなさんの会社のビジネスに置き換えると、さまざまな技術進化のトレンドを知らなければ、タイミングが図れなくなるというのです。

例えば、みなさんの会社が、クルマの部品を作るようなビジネスをやっていて、DXプロジェクトが立ち上がるとします。

現在、ネット接続(Connected)、自動運転(Autonomous)、シェアリング(Sharing)、EV(EV)の頭文字を取った、「CASE」と呼ばれる4つの変化がクルマ産業では起きているといわれています。

しかし、これは同時期におきてはいるものの、少しずつ社会への浸透のタイミングはずれているのです。

コネクテッド(C)については、徐々にですがカーナビにネットワーク機能がついてきています。

自動運転(A)は、技術はそこそこできているのですが、まだ手放し運転をしてもよいという状況ではありません。

カーシェアリング(S)の考え方はすでに実現されていますが、まだまだ自家用車を買う方もたくさんいます。

EV(E)は中国を中心に世界中にその流れが広がってきていますが、現状ではまだガソリン車が主力といえます。

では、それぞれの要素は、「いつ」社会に浸透していくのでしょうか?

この例で、例えばあなたの会社が車の部品を作っている企業だとすると、「いつ」というタイミングはとても重要ですよね。

自社が作っている部品を大きく考え方から変えないといけなくなるかもしれないからです。

もしかしたら、環境変化がピンチだとおもっていたら、実際は環境が変わることで新しいチャンスを見出して、新規事業を始められるかもしれません

こういった「トレンド」をDXを推進する人材が知っていることが、とても重要であるということが、お分かりいただけたでしょう。

IoTNEWSでは、1年で概ね全ての分野のトレンドを理解することができる、「DX事業支援サービス 情報収集サービス」というサービスを行っています。ご興味のある方は説明会もやっておりますので、お問い合わせください。

簡単なものを作ってみる(エンジニア経験なしの人材)

エンジニア経験がないような方がDXを推進するプロジェクトのメンバーとなる場合は、用語やトレンドがわかったら、次は手を動かしてみることをお勧めします。

何事も体験していると、イメージが湧きやすいからです。やってみると、案外簡単だなと思うこともあれば、難しいなと感じることもあるでしょう。

作る場合は、ソフトウエアや、ハードウエアに関してもわかりやすいものから手を付けるべきです。

クラウド環境やハードウエア、ネットワークなどインフラ部分は、専門定期な知識が必要になるのと、環境に依存しているため、一筋縄ではいかないでしょう。

おすすめは、AIカメラを使ったちょっとした画像認識のプログラムです。

AIカメラにというハードウエアやネットワーク、クラウドに関する大雑把な知識が必要なのと、画像認識をするのに、ちょっとしたプログラムや設定をしなければならないので、このテーマをこなすことで、今時のデジタル技術について、一通りの流れを理解することができるはずです。

また、専門的に仕事で使えるスキルと、あくまで学習レベルで習得するスキルの間には大きな隔たりがあります。こういったことにも気をつけることが重要です。

社内の業務やシステムを机の上に並べてみる

DX推進担当全員に、「必須キーワード」「DXトレンド」「ちょっとした体験」といった、ある程度基本的なスキルが身に付いたら、次は、DXプロジェクトに関わるメンバーが自社のビジネスに対して正しい理解が持てるように、現在どのようにして儲けているのか(ビジネスモデル)、どういう仕事の進め方をしているのか(ビジネスプロセス)、について整理します。

また、現状のあなたの会社における、情報システムや、自動化のシステム、現場で使われる機械などについても整理をしておくと話がスムーズです。

大きな企業では、これを整理するだけでも一苦労ではありますが、まずは「集められるだけ集めてみる」「大雑把でもよいので現状がわかる資料を作ってみる」ということから始めることをお勧めします。

こういった素材が揃うことで、DXを推進する人材が、プロジェクトに入る前に予備学習を行うことができます。

その結果、現状を知ってもらうのと同時に、DX推進チーム内での共通認識ができるのです。

DX人材に必要なスキルを一つずつ学ぶ

そして、最後は、前述した「役割に応じたDX人材に必要なスキル」について、一つずつ学ぶということになります。

ここまでくると、一般の研修会社などでもスキルアップ研修をやってくれるので、そういったサービスを利用するか、独学の機会を作っていくことが必要になります。

DX人材を社内で育成した事例と今後

DX人材を社内で育成するなんて無理だよ、と思う方もいらっしゃるかもしれませんが、先進的な企業では取り組みを始めている状況でもあります。

ダイキン

ダイキンは、大阪大学との提携もあり、AI/IoTを活用する人材育成するプログラムとして、2017年12月に社内講座「ダイキン情報技術大学(DICT)」を開講しています。

大阪大学の教授らからAIの基礎知識や、AI技術の活用方法を学んだり、実際に仕事上で発生した課題にもとづいた演習「PBL(Project Based Learning)」を行うことで、エキスパートを育成しているということです。

https://www.daikin.co.jp/csr/feature/04.html

DX人材育成の今後

ダイキンのように先んじて、専門領域の教育を行ったり、現場での課題解決を行うための教育を進める企業が登場してきているが、多くの企業にとってみれば、こういう取り組みにさくことができないのではないでしょうか。

まずは、全体でのデジタルリテラシーの底上げを行い、その上で、必要なデジタル教育については、外部のサービスなども美味く活用しながら進めたいところです。

どういう教育講座があるか、についてはまたの機会にご紹介したいと思います。