IDC、「2021年 企業ネットワーク機器利用動向調査」においてセキュリティとクラウドシフトに課題意識があると発表

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IDC Japan株式会社は、国内企業517社を対象に、インターネットブレークアウトの導入検討状況や、ネットワーク運用管理における課題などについて調査した、「2021年 企業ネットワーク機器利用動向調査」の調査結果を発表した。

今回の調査では、在宅勤務への対応など急激な変化があった2020年と比べると、企業のネットワーク管理部門も落ち着きを取り戻しつつある一方で、引き続き在宅勤務とセキュリティおよびクラウドシフトに強い課題意識があることが分かった。

今後対応すべき課題は、在宅勤務のネットワーク品質向上やセキュリティ脅威への対応に加えて、在宅勤務におけるセキュリティやクラウドシフトへのネットワークの対応が上位に挙がった。(トップ画参照)

また、新型コロナウイルス感染症拡大以降、ネットワーク管理の省人化意識が高まっていることや、フリーアドレス及び無線LAN化を促進していることも分かった。

期待が高かったのは、企業の拠点やリモートアクセス端末から直接インターネットに接続するインターネットブレークアウトだ。

インターネットブレークアウトを導入または検討していると回答した企業は約7割、一般的に拠点数が多く、トラフィックも多い大企業の導入意向が高いことが分かった。

様々なインターネットブレークアウトの導入形態の中では、セキュリティアプライアンスを新たに導入する形態が最も優勢で、新たな装置を導入してインターネットブレークアウトを実現しようと考えている企業が多かった。

さらに、クラウド管理型ネットワークソリューションについての調査では、クラウドからネットワーク機器を管理するクラウド管理型ネットワークを、5割強の回答者が導入してみたいと考えていることが明らかになった。

クラウド管理型ネットワークのメリットとしては、「遠隔地のネットワーク機器の管理」がもっとも多く、IDCは、クラウド管理型ネットワークの訴求ポイントは固まりつつあるとしている。

AIや機械学習を活用したネットワーク運用管理に関しては、約9割の回答者が有効であると認識していた。

IDC Japan コミュニケーションズ グループマネージャーの草野 賢一氏は、「AIや機械学習の活用によって、障害発生時の自律的回復や予兆検知、トラブルシューティングのサポートといった障害発生を起こさない、または迅速かつ低負荷で回復できることが期待されている。ネットワーク運用管理の省人化に寄与する有効な技術の一つとして、より多くの企業がその利便性を享受できるように、企業向けネットワーク機器ベンダーは幅広いAI・機械学習を活用したソリューション開発に注力すべきである」と述べている。