NTT Comと日本ユニシス、3Dデータを用いた建物設備管理デジタルツインの事業共創を開始

NTTコミュニケーションズ株式会社(以下、NTT Com)は、スマートシティにおいてオープンかつアジャイルな開発ができる共創の場として、2021年4月に共創環境施設「CROSS LAB for Smart City」(以下、CROSS LAB)を開設している。

そして本日、NTT Comと日本ユニシス株式会社は、CROSS LABにて、BIM(Building Information Modeling)という、建物のライフサイクルにおけるデータを3Dモデルベースで構築管理する手法を用いた、建物設備管理デジタルツインの共創を、2021年12月より開始したことを発表した。

今回発表された共創では、NTT Comのデータ利活用基盤の1つである「Smart Data Platform for City」(以下、SDPF for City)と、日本ユニシスのファシリティマネジメントソリューション「ARCHIBUS(アーキバス)」を連携し、3Dデータを活用したデジタルツインによる、ビジュアルな建物設備管理を実現し、生産性向上を目指す。

具体的には、「CROSS LAB」のBIMデータを、「ARCHIBUS」を介して設備情報や故障情報と連携させ、相互接続・相互運用性を検証する。(トップ画参照)

また、「SDPF for City」と「ARCHIBUS」を連携させることで、センサーで検知した設備の異常などを、3Dビューワー上に表示させることが可能となり、建物をデジタルツイン化するとともに、建物設備管理の効率化を促す。

NTT Comと日本ユニシス、3Dデータを用いた建物設備管理デジタルツインの事業共創を開始
3Dビューワー上で設備詳細を表示している。
NTT Comと日本ユニシス、3Dデータを用いた建物設備管理デジタルツインの事業共創を開始
センサー情報により、設備の警告表示を行っている。

さらに、連携したデータを自動で「ARCHIBUS」の保全業務プロセスへ連携させることで、設備管理業務のDXを支援する。

今後は、「SDPF for City」と「ARCHIBUS」の連携を深め、様々な機器から取得したデータをリアルタイムで建物設備管理業務に活用できる、建物統合管理ソリューションの提供に向けた検討を進める。

さらに、Smart City、スマートビルディングの実現に向けて、街区・建物情報やビル設備情報を統合し、ファシリティマネジメントの効率化や、利用者の安全性の向上を図るプラットフォームの提供に向けた検討をする。

また、今回の取り組みで得た知見・ノウハウを、両社が参画する東大グリーンICTプロジェクトへと還元する、としている。