トヨタとフォード、自動車とスマートフォンを繋ぐオープンソース「スマートデバイスリンク（SDL）」を管理するコンソーシアムを共同設立

フォードとトヨタは、スマートフォンとクルマをつなげ、車内でのアプリ操作を可能とするオープンソース「スマートデバイスリンク（SDL）」を管理する非営利団体「スマートデバイスリンク　コンソーシアム」を設立する。

同コンソーシアムには、フォード、トヨタに加え、富士重工業株式会社、マツダ株式会社、スズキ株式会社、PSAグループ及びElektrobit、Luxoft、Xevoといったサプライヤーも参画し、Harman、Panasonic、Pioneer、QNXが覚書にサインした。リビオ社は、オープンソースプロジェクトを管理し、SDLコンソーシアムとそのメンバーに助言を行う役割を担う。

コンソーシアムの設立にあたり、フォードのコネクティッド担当グローバルダイレクターであり、コンソーシアムのボードメンバーでもあるダグ・ヴァンダーゲンズは「革新的なサービスを提供すること、それがSDLの開発をフォードが決断した理由である。コンソーシアムの設立は、SDLが業界標準となるための重要なステップである。他企業との協調とアプリ開発者の参画により、お客様に新しいアプリ体験をもたらすことができる」と述べた。

SDLを使用することにより、お客様は車内でのスマートフォンアプリを音声認識やナビ画面を通じて手軽に利用できるようになる。これは、アプリの開発者がSDLを用いることで、車内のナビ画面、ステアリングスイッチ、音声認識と、スマートフォンアプリを連携させることで可能となる。アプリ開発者は、ユーザーのためのより良いサービスの開発に集中することができ、世界中の何百万台もの車両に独自のサービス提供が可能になる。

SDLの品質やセキュリティについても、アプリ開発者と自動車メーカーが協力することで、一層の向上を図ることができ、これはユーザーにとってのメリットにもつながる。また、SDLコンソーシアムに参加している企業やサプライヤーは、各社の基準を満たしたサービスを提供することができ、アプリによる車両データへのアクセスについて管理することもできる。

SDLは、2013年にフォードによって、スマートフォンアプリと車載器を連携させる「アップリンク（AppLink）」システムで採用されており、「アップリンク」は現在、世界で500万台を超える車両で利用可能である。また、トヨタもSDLを用いた車載システムを2018年頃に商品化する予定である。