日本電信電話株式会社(以下、NTT)は、同社が研究中の省電力イネーブラ(Power Saving Enabler)を活用することにより、実際の商用ネットワークに近い環境で、ソフトウェアにより構成された仮想化基地局の消費電力を最大46%削減できることを実証した。
省電力イネーブラは、ソフトウェア処理において、負荷に応じた必要最小限のコンピューティングリソースで処理するように制御することをコンセプトに、特に低負荷時において大きな省電力効果を発揮する。
NTTは、前述した仮想化基地局の消費電力削減課題に着目した省電力イネーブラの研究を立ち上げ、仮想化基地局の各ソフトウェア処理を消費電力観点で分析。
その結果、非効率な処理を改善するための複数の技術を考案し、仮想化基地局を性能劣化なく省電力化できることを確認したのだという。
また、ソフトウェア技術である省電力イネーブラは、NTTがIOWN構想実現に向けて研究開発を進めている「光電融合技術」「オールフォトニクス・ネットワーク(APN: All Photonics Network)」「超強力・汎用WhiteBOX」と組み合せることで、より大きな省電力効果を得ることができる。
技術実証実験では、富士通株式会社の提供する仮想化基地局に、前記の省電力イネーブラを適用。実際の商用ネットワークに近い環境で有効性の評価を行った。
今回は、第一弾として、省電力イネーブラの中から、「厳しい遅延要件の範囲内でソフトウェア処理をsleepする制御技術」「処理に必要なデバイスを制御する技術」「デバイスが持っている省電力機能を最大化する制御技術」の有効性を確認した。
仮想化基地局において、主流な2種類のアーキテクチャ(look aside型、in line型)の製品にこれらの技術を適用し、現行の汎用サーバを使用して評価を実施。
その結果、低トラヒックの条件下において、双方最大46%の消費電力削減効果をが確認された。

なお、今回、技術実証実験により有効性が確認された省電力化技術は、活用を希望するベンダへのライセンシングを予定している。
今後は、この省電力化技術を、ベンダの仮想化基地局への搭載を通じてグローバルに展開するとしている。
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