ソフトバンク他、NECが建設したアジア太平洋地域を結ぶ約10,000kmの光海底ケーブルの運用を開始

海底ケーブルは、衛星通信と比較すると、通信容量や速度、帯域に優れているのが特徴だ。衛星通信の場合、地上から衛星まで約3万6,000kmの距離があるが、海底ケーブルであれば日本からアメリカ間で約1万kmと、距離間を単純比較しても、通信スピードが速いというメリットがある。

こうした中、ソフトバンク株式会社、NT、China Telecomなど、通信およびテクノロジー企業で構成された、アジア太平洋地域の8社共同によるコンソーシアムが、中国、日本、フィリピン、シンガポール、タイおよびベトナムを結ぶ大容量光海底ケーブル「Asia Direct Cable」（以下、ADC）の運用を、2024年12月19日から開始したことを発表した。

「ADC」は、最新の光波長多重伝送方式を採用し、160Tbps（テラビット毎秒）以上のトラフィックを伝送できるように設計されている、総延長距離約10,000kmの光海底ケーブルだ。なお、海底ケーブルの建設は日本電気株式会社が行った。

今回、同ケーブルの運用開始により、東アジアおよび東南アジア地域における大容量のデータ伝送が可能になる。

「ADC」の日本の陸揚げ局は、ソフトバンクが提供する「ソフトバンク丸山国際中継所」だ。

「ソフトバンク丸山国際中継所」は、2020年8月に運用を開始した太平洋横断光海底ケーブル「JUPITER」など、多数の海底ケーブルが接続されている。2019年12月には、セキュリティーと災害対策を施した新局舎が竣工し、国際通信のハブとなるデータセンターとしての役割を担っているとのことだ。

IoTNEWS編集部

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