東急建設株式会社は、建物運用段階における環境価値や生産性の向上に貢献する「Building OS」を開発し、技術研究所の管理研究棟で実証した。
なお、開発においては、センシングデータとBIMモデルの連携手法を、大阪大学大学院工学研究科の矢吹信喜教授の研究グループと共同研究した。
「Building OS」は、建物OSと呼ばれる技術の一つだ。建物OSは、センサで読み取った室温やCO₂濃度等のデータを活用し、空調・照明の自動調節や、建物内で働くロボットの制御を可能にすることで、建物の環境価値と生産性の向上に貢献するデジタルプラットフォームだ。
今回開発した「Building OS」では、従来は設計・施工段階での活用に留まっていたBIMモデルとセンシングデータを連携させるため、業界共通の国際的な建物要素仕様規格である「IFC」を採用し、詳細の定義設定について大阪大学と共同研究を行った。
また、建物ごとに異なる通信プロトコルに対応するため、多様なセンシングデータとの連携を可能にするAPIを公開する予定だ。
これにより、アプリ開発企業などの第三者が、「Building OS」をベースにWebサービスを構築することが可能になる。
東急建設の技術研究所で行った実証実験では、既設のBAS（建物管理システム）とBACnet（通信プロトコル）を介してデータ連携を行い、Webブラウザ上でのデジタルプラットフォームを構築した。
これにより、3次元で直感的に屋内各所の温度・湿度やCO₂濃度等の分布が視認できることが確認された。（トップ画）
また、「Building OS」を活用し、空間の快適性を温冷感指標である「PMV」で評価。自動制御するサービスを試作した。
今後は、「Building OS」の改良・改善を行い、関連サービスの事業化を目指すとしている。
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