三菱電機株式会社は、光ファイバー通信用光トランシーバの光源として使用される光デバイス新製品として、小型パッケージのTO-56CANを採用した「波長モニタ内蔵DFB-CAN」のサンプル提供を、2024年4月1日より開始する。
「波長モニタ内蔵DFB-CAN」は、光の位相と偏波を用いた情報伝達が可能な通信方式であるデジタルコヒーレント通信方式用の光源として、小型パッケージの「TO-56CAN」を採用し、複数の光学部品を1チップ化した波長モニタチップとDFBレーザチップを搭載している。
また、熱電変換素子の改良や放熱構造の最適化により消費電力1Wを実現しているほか、波長モニタチップを同一パッケージに内蔵することで、DFBレーザチップの高精度制御が可能になり、波長1547.72mのレーザ光を出力する。
これにより、普及が進むデジタルコヒーレント通信方式用400Gbps光トランシーバや、業界標準化団体「OIF」で現在仕様が検討されている800Gbps光トランシーバの小型化と低消費電力化に寄与する。
また、DFBレーザチップの発熱量と、温度調整を行う熱電変換素子の改良および放熱構造の最適化により、製品全体の消費電力を同社の従来品比で66％低減した1Wを実現している。
今後、デジタルコヒーレント通信方式で用いられる信号波長が現在の波長1550nm帯から、波長分散による波形歪みが少なく補正に必要な信号処理削減が期待できる波長1310nm帯に広がっていくと予測されている。これを受けて、三菱電機は、波長1310nm帯の光源開発及びサンプル提供を計画しているとのことだ。
なお、「波長モニタ内蔵DFB-CAN」は、RoHS指令に準拠している。
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