東芝エネルギーシステムズ株式会社は、電力事業者や製造業向けデジタルサービス「TOSHIBA SPINEX for Energy」において、発電所や工場の最適なエネルギー運用計画の策定や現場の点検業務の支援などの新機能の提供開始すると発表した。
「TOSHIBA SPINEX for Energy」は、エネルギー分野向けのIoT・デジタルソリューションだ。火力発電や再生可能エネルギー、蓄電システムなどの発電設備におけるデータを収集・分析し、発電効率の向上やCO2排出削減、省エネを支援する。
今回、エネルギー関連設備の運用計画の策定や導入効果の算出などに活用されている最適化計算ツールにおいて、顧客自らが計算モデルを作成できる機能や、現場帳票システム「i-Reporter」とのデータ連携機能、現場の安全パトロール業務を効率化する機能、社内外の関係者と情報共有できるWebチャット機能を追加した。
また、データ保存周期の細分化 など、データの収集・処理に関する機能を拡充している。
エネルギー運用の最適化計算ツール(最適化トポロジーツール)に追加された、顧客自らが計算モデルを作成できる機能では、設備情報や運用課題をもとに計算モデルを作成する初期作業や、設備の更新・増設に応じた計算モデルの変更ができるようになった。
また、モデルの作成効率を高めるために画面上で計算結果をチェックする機能や、モデルの表現力を高める新たなコンポーネントを追加している。

株式会社シムトップスの「i-Reporter」とのデータ連携では、「TOSHIBA SPINEX for Energy」のデータ連携(API連携)により、顧客はオフライン環境でも点検記録をデジタル化することが可能となる。
また、すでに「i-Reporter」を導入中の顧客は、点検記録のデータを「TOSHIBA SPINEX for Energy」の収集データとあわせて分析することが可能だ。

安全パトロール支援サービスでは、発電所・変電所・工場などの現場の安全パトロール業務を効率化する。複数人で現場をパトロールする際に、最大5名までそれぞれのタブレット端末で同時に指摘事項を登録でき、それら指摘事項を一つの帳票にまとめて出力することができる。また、指摘箇所の位置情報を登録することも可能だ。

さらに、是正処置の対象を表示する機能もあり、懸案事項として取り扱う「指導」などの指摘分類については、次回のパトロールメニューで引き継いで表示する。
Webチャット機能では、社内外の関係者とセキュリティを確保しながら情報共有を可能にするコミュニケーションツールを提供する。図面や機器情報など、「TOSHIBA SPINEX for Energy」のデータベースから必要な情報を探し出し、チャット内で共有することが可能だ。
データの収集・処理に関する機能の拡充では、データ保存周期の細分化やデータの基本的な統計量の算出機能を追加、警報通知が高度化された。
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