国立研究開発法人 新エネルギー・産業技術総合開発機構(以下、NEDO)、2016年4月に産学の有識者からなる「太陽光発電システム搭載自動車検討委員会」を設置し、運輸分野のエネルギー・環境問題の解決を目的として、太陽光発電システム搭載自動車に関する調査・検討を行ってきた。
同委員会には、トヨタ自動車株式会社(以下、トヨタ)やシャープ株式会社も参加しており、これまでの成果として、「変換効率30%以上の太陽電池モジュールを使用すれば、自動車のような限られた設置面積においても、1kWの発電電力を実現することが可能である」、「ユーザーの利用パターン次第では、年間の充電回数をゼロにすることが可能である」、「CO2排出量削減効果が期待できる」と試算した。
今回、トヨタ、シャープ、NEDOの3者は、高効率太陽電池を電動車に搭載することによる、EV航続距離や燃費向上効果の検証を目的とした、公道での走行実証を2019年7月下旬から開始する。
同実証を行うにあたり、シャープはNEDO事業の一環として開発した約0.03mmの薄いフィルム状の高効率太陽電池セル(変換効率34%以上)を車載用にモジュール化して太陽電池パネルを製作した。トヨタは、「プリウスPHV」のルーフやフード、バックドアなどに同パネルを搭載し、定格発電電力を約860Wまで高めた公道走行用実証車を製作した。
発電電力の向上に伴い、「プリウスPHV」では駐車中にのみ行っていた駆動用バッテリーへの充電を、実証車では走行中にも行えるシステムを採用し、EV航続距離や燃費の大幅向上を見込んでいる。
トヨタは、愛知県豊田市や東京都などで、さまざまな走行条件下で走行実証を行い、太陽電池パネルの発電量や駆動用バッテリーへの充電量などのデータの検証を通じて、今後の車載ソーラー充電システムの開発に活かす。
また、実証データの一部は3者で共有し、「太陽光発電システム搭載自動車検討委員会」などで、CO2削減効果をはじめ、充電回数低減などの利便性向上効果などを評価し、運輸部門を含めた太陽電池パネルの新規市場創出とエネルギー・環境問題解決への貢献を目指すとした。
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