【概要】
■国内通信事業者のネットワーク設備投資市場は縮小傾向
■2014年~2019年の年間平均成長率はマイナス2.1%、2019年市場規模は1兆1,477億円と予測
■2019年以降、次世代通信技術「5G」商用化が市場をけん引
IT専門調査会社 IDC Japan 株式会社は、国内通信事業者のネットワーク設備投資市場(注)の2014年の分析と2015年~2019年の予測を発表した。
これによるとネットワーク設備投資市場は縮小傾向にあり、2014年~2019年の年間平均成長率(CAGR:Compound Annual Growth Rate)はマイナス2.1%、2019年の市場規模は1兆1,477億円と予測している。
2014年の国内ネットワーク設備投資市場は1兆2,762億円となり、そのうち、無線インフラが高い割合を占めている。
移動体通信事業者は、2011年以降、LTEの本格導入に伴い、積極的な基地局投資を行っているが、2014年においても、LTEの地域カバー率の継続的な拡大とモバイルデータトラフィック増に対応するための投資を行ったとIDCでは分析している。
2015年以降、市場は縮小傾向に向かうと予測している。
無線インフラにおいては、スモールセル等による基地局の小型化への投資は継続的に行われつつも、2014年~2019年のCAGRはマイナス3.8%とみている。
しかしながら、2019年には、次世代通信技術「5G」の商用化を見据えた投資が始まるとIDCでは予測している。
国内通信事業者は、契約者数の伸びの鈍化に伴い、ネットワーク品質は継続的に高めつつも、基地局の小型化、オペレーションの効率化と自動化を推進している。
IDC Japan コミュニケーションズ シニアマーケットアナリストの藤村成弘は「通信事業者は、2015年以降、SDN(Software-Defined Network)やNFV(Network Functions Virtualization)の本格導入を計画しており、通信事業者向けネットワーク機器ベンダーはハードウェアとソフトウェアを組み合わせたソリューションの提供にシフトしていくことが必要である」と分析している。
今回の発表はIDCが発行したデータ製品「国内キャリアCAPEX/OPEX市場 2014年下半期の分析と2015年~2019年の予測」(J15051302)にその詳細が報告されている。
本製品では、国内通信事業者のネットワーク設備投資市場の動向を明らかにし、セグメント別、製品別について、ベンダー別及び通信事業者別の実績データ及び市場規模予測データを提供している。
注: IDCでは、通信事業者のネットワーク設備投資市場について、「アクセス機器」「光伝送装置」「トランスポート」「無線インフラ」「ネットワーク管理」「コントロール」等を対象とした市場と定義している。
※詳細については IDC Japan へ
・レポート概要はこちら
国内キャリアCAPEX/OPEX市場 2014年下半期の分析と2015年~2019年の予測
<参考資料>
国内通信事業者ネットワーク設備投資市場予測、2014年~2019年
Note: 2014年は実績値、2015年以降は予測
Source: IDC Japan, 12/2015
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