IDC Japan株式会社は、企業向けイーサネットスイッチ、企業向けルータ、企業向け無線LAN機器で構成される国内企業向けネットワーク機器市場に関する市場動向と予測を発表した。
2021年は、前年のGIGAスクール向け特需の反動で減少が予測される中、前年比成長率3.3％でプラス成長を達成し、市場規模（支出額ベース）は2,808億3,600万円となった。
今後の国内企業向けネットワーク機器市場も、成熟市場であるとの見方は維持しつつ、ハイブリッドワークスタイルに適応した企業ネットワークの更新や、無線LANの新規導入の可能性を評価し、緩やかな成長を続ける見通しだ。
国内企業向けネットワーク機器市場の2021年～2026年の年間平均成長率は2.4％と予測。製品セグメント別では、企業向け無線LAN機器市場が、力強い成長を続けるとしている。
同市場の2021年～2026年のCAGRは、出荷台数で4.9％と予測。規格別では、IEEE802.11axが2022年にはIEEE802.11acを逆転する見込みだ。
予測期間におけるIEEE802.11axの中には、国内でも早ければ2022年にも利用可能になるWi-Fi 6Eや、Wi-Fi 7とも目されるIEEE802.11beも含まれており、市場は早期にWi-Fi 6以降の規格に置き換わるとしている。
このように需要が堅調な国内企業向けネットワーク機器市場だが、半導体の供給不足を中心としたサプライチェーンの問題は、いずれの製品市場にも影響を与え、需要に供給が追い付かない状況が続いている。
これに対しIDC Japan株式会社のグループディレクターである草野賢一氏は、「現在起こっているサプライチェーンの課題を機に、サプライチェーン全体に渡るリスクマネジメントを、ベンダーは改めて検証し強化すべきである。部材供給パートナーの複線化とそれに合わせた製品ラインナップの再構築や、販売パートナーと連携した製品在庫確保の最適化によって、サプライチェーンに問題が起こっても、市場機会損失を最小化することを引き続き検討していくべきである。」と述べている。
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