IDC、DXやデータ活用を目的にクラウドを優先的に検討している国内企業が71.1％と発表

IDC Japan株式会社は、何らかのクラウドを利用中の国内企業（従業員規模100人以上）を対象とした2022年9月～10月のアンケート調査をもとに、国内クラウド需要調査の結果を発表した。

現在、何らかのクラウドを利用中の企業のうち71.1％が、ITシステムの刷新や新規構築時にクラウドを優先的に検討する「クラウドファースト戦略」を有しており、IT予算は「従来型IT」から、「クラウド」へと大きく移行している。

今回発表された調査では、クラウドや従来型ITなどの配備モデルごとにその導入理由を聞いており、クラウドファースト戦略を掲げる企業は「DXやデータの活用」をクラウド戦略の理由として上位に挙げている。

一方、クラウドと従来型ITを同等に検討する企業や、従来型ITを優先的に検討とする企業では、DXやデータ活用は同戦略を選択した理由の上位項目には入っておらず、DXやデータ活用を重要視する企業はクラウドファースト志向が高いとしている。

また、クラウドファーストをパブリッククラウドファーストとプライベートクラウドファーストに区分すると、DXやデータ活用は共通して重要視されているが、パブリッククラウドファーストでは「コスト削減」と「IT部門の業務効率化」が上位に挙げられている。一方、プライベートクラウドファーストでは「ユーザ部門の業務効率化」と「セキュリティ」が重要視されている。

すなわち、SaaS、IaaS・PaaS、プライベートクラウドといった配備モデルごとに、そのアプローチが異なっているのだ。

IDC ITサービスのリサーチディレクターである松本聡氏は、「企業がDXを実践する上で、クラウドが重要なテクノロジー基盤であるとの認識は浸透した。一方、企業がクラウドを使いこなし、DXを推進することは容易ではない。ベンダーは、配備モデルやサービスごとの機能性や特徴を訴求するだけではなく、それらを実現するアーキテクチャの理解を、ユーザ企業に促すことが重要である」と述べている。