IDC Japan 株式会社は、2022年の国内のAR・VRヘッドセットの出荷台数を発表した。
IDCが発行する「IDC Quarterly Augmented and Virtual Reality Headset Tracker」のデータに基づくと、2022年通年の国内AR・VRヘッドセット出荷台数は、前年比3.3%増の34万台となった。
ARヘッドセットは、これまで国内のARヘッドセットは、法人向けが中心だったが、新たにNrealやRokidなどのコンシューマー向けデバイスが大きく伸び、たことが、前年比大幅増の102.7%増の4万台となった。
一方、国内の法人向け製品は、製造業や建設業などの一部の企業での遠隔作業支援業務での利用が中心であり、他の業種への展開や、同業種での横展開は足踏みしているため、減退傾向にある。
また、ARコンテンツやサービスのニーズは高まっているものの、企業の開発はスマートフォンやタブレットを活用するだけでARを体験できるサービスに偏っており、必ずしもヘッドセットが必要とされていないという。
VRヘッドセットは、MetaのQuest 2も発売から1年以上が経過し、またインフレや円安の影響で製品価格が上がり、消費者は購入を控え、前年比1.6%増の30万台となった。
しかし、2023年はソニーからPlayStation VR2(PSVR2)が発売され、さらにMetaのQuest 3の発売も予定されているため、VRヘッドセット市場は大きく成長することが見込まれている。
IDC Japan株式会社Consumer Devicesのマーケットアナリストである井辺将史氏は「2022年はメタバースという言葉が流行したことで、XR技術に注目が集まったが、AR・VRヘッドセット市場にはほとんど影響がなかった。2023年以降もゲームやモニターなどのコンシューマーユースでの利用が中心になると思われる。ただ、多くの企業においてトレーニングやXR技術を使った顧客体験の創造などが行われており、中長期にはさまざまな用途での活用が見込まれる」と述べている。
無料メルマガ会員に登録しませんか?
IoTに関する様々な情報を取材し、皆様にお届けいたします。