IDC、2022年通年の日本国内のウェアラブルデバイス出荷台数と企業別の動向を発表

IDC Japan 株式会社は、2022年の国内のウェアラブルデバイスの出荷台数を発表した。

これによると、2022年通年の日本国内のウェアラブルデバイス出荷台数は、前年比29.7％減となる564万台だった。

2016年以降前年比増を記録してきたが、世界的なインフレや、円安などの影響で製品価格が高騰したほか、市場をけん引していたアップルの勢いが鈍化したことが影響した。

主要製品別では、耳装着型デバイスが同31.0％減の265万台、腕時計型デバイスが同28.6％減の214万台、リストバンド型は同10.4％減66万台だった。

また、モジュラー型、グラス型、クロージング型デバイスの出荷は19万台あった。

なお、1位から5位までの企業別国内市場の動向は以下の通りだ。

1位のアップルは、65.3％のシェアを獲得。出荷台数は耳装着型デバイスと腕時計型デバイスを合わせた合計368万台で、前年比34.2％減となった。

耳装着型は、コロナ禍で急成長した需要が一巡し、腕時計型は低価格モデルが市場トレンドになりつつある中で、Series 8や、ハイエンドモデルであるWatch Ultraが、非常に高価な製品として消費者に受け取られてしまったことが、前年比大幅減の要因となったという。

2位はグーグルで、シェア6.4％だ。耳装着型、腕時計型、リストバンド型を合わせた合計が36万台で、前年比3.1％減となった。

従来からあるFitbitブランドの製品に加え、ピクセルウォッチがローンチされたことで、腕時計型デバイスは前年比0.9％増となりましたが、リストバンド型は企業のヘルスケア需要が一巡したことで、企業向け製品の出荷が落ち込み、同12.3％減だった。

3位はシャオミで、シェア5.9％だ。耳装着型、腕時計型、リストバンド型デバイスを合わせた合計が33万台で前年比27.0％増となった。

腕時計型、リストバンド型デバイスが市場の求めている機能と価格帯のニーズに合致していることが成長の要因だとしている。特にリストバンドは世界的には需要が減退している中で、それに反して国内では非常にニーズが高いという。

4位はガーミンで、シェア5.4％だ。腕時計型、リストバンド型デバイスを合わせた合計が30万台で前年比13.3％増だ。

2022年は直営店のオープンや、テレビCMを含めた積極的なマーケティング活動を行うことで、国内におけるプレゼンスを高めた。

5位はソニーで、シェア4.5％だ。耳装着型、リストバンド型デバイスを中心に前年比35.3％減となる25万台を出荷。スマートフォンとの連携が消費者に重視される耳装着型デバイスの苦戦が続いている。

IDC Japan株式会社Consumer Devicesのマーケットアナリストである井辺将史氏は、「ウェアラブルデバイスはスマートフォンとの連携が消費者に重視されている。そのためスマートフォン市場でのマーケットシェアが高いアップルが耳装着型、腕時計型デバイスでともに圧倒的なシェアを誇っている。ただ一方で、国内でのAndroid系スマートフォンの利用者数に比べて、特に腕時計型デバイスの出荷台数が圧倒的に少ない。そのためAndroid系スマートフォンユーザには十分に腕時計型デバイスが利用されていないと考えられる。今後はAndroid系スマートフォンユーザを対象とする製品を中心に国内市場は成長していくと思われる」と述べている。