東京大学と三井不動産、屋外ロボット開発検証拠点に送電コイルを埋設し走行中給電可能な走行レーンを新設

東京大学大学院新領域創成科学研究科 藤本・清水研究室（以下、東京大学）と三井不動産株式会社（以下、三井不動産）は、屋外ロボット開発検証拠点である「KOIL MOBILITY FIELD」にて、走行中給電用コイルを埋設した走行レーンを新設し、フィールド検証実験を開始した。

東京大学と三井不動産は、これまでの共同研究において、「KOIL MOBILITY FIELD」を活用して、走行中給電の早期実用化を目指した研究開発を進めてきた。

今回、さらなる研究開発へ向け、走行中のEVに給電できる走行中給電用の走行レーンを新設した。

この新しい走行レーンには、道路工事や路面温度等の環境条件に対応できる、SWCC製の送電コイルが道路に埋設されている。

今回埋設された送電コイルは、60秒間充電をすると、約6km走行できる試算となっている。

社会実装に際して、送電コイルは市中においては信号待ちをする交差点停止ライン30m付近に埋設することがより効果的であるとされている。

将来的に6km走行する間に、60秒間の充電が可能なインフラ整備や街づくりを進めることができると、駐車して特定の充電設備を使うことなく断続的に充電しながら、バッテリーの正味消費電力をゼロにでき、小型なバッテリーだけで連続走行が可能となる。

なお、走行中給電システムを開発研究する企業、大学などは、東京大学と共同研究パートナーとなり、かつ「KOIL MOBILITY FIELD」の会員になることで、レーンを利用できるようになる。

今回新設された走行中給電レーンでの研究成果については、「2023 IEEE Third International Conference on Industrial Electronics for Sustainable Energy Systems」にて発表が予定されている。

また、東京大学は、電気自動車（EV）への走行中ワイヤレス給電の実用化に向けた、国立研究開発法人科学技術振興機構（JST）未来社会創造事業の研究プロジェクト「電気自動車への走行中直接給電が拓く未来社会」を推進している。

このプロジェクトは、二酸化炭素（CO2）の排出を抑制する「低炭素社会」を構築するための技術を創出することを目的として、東京大学の藤本博志教授らの研究グループが提案し、JSTが「地球規模課題である低炭素社会の実現」領域の研究テーマとして2017年10月に探索研究として採択したものだ。

共同研究機関である三井不動産とも連携し、2023年度には柏の葉エリアにて、公道での走行中給電の実証実験を行うことが計画されている。

このプロジェクトでは、走行・停車中に路面から給電することで、より少ないバッテリー搭載量でEVの航続距離を確保可能にする技術開発を行っている。

IoTNEWS編集部

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