GINZAFARMと日本農薬、AIによる病害虫の自動検知と自動診断システムの構築に向けた協議を開始

GINZAFARM株式会社と日本農薬株式会社は、新たなIPM（総合的病害虫雑草管理）を構築するため、農作物のAIによる病害虫の自動検知と自動診断のシステム構築に向けた協議を開始することを発表した。

具体的には、GINZAFARMの「Dr.FARBOT」（以下「FARBOT」）によるセンシング・AIによる異変検出技術と、日本農薬の「レイミーのAI病害虫雑草診断」アプリで培ったAIによる診断技術（以下「病害虫診断AI」）によって、病害虫診断と適正防除判断の効率化を図り、農作物の病害虫による被害リスク低減に取り組む。

FARBOTは、2023年より販売されている、農薬散布やセンシングなど搭載機構の付け替えで複数のタスクを行うことができるプラットフォームタイプのロボットだ。（トップ画左）

「レイミーのAI病害虫雑草診断」は、2020年より無償で提供されているスマートフォンアプリで、日本農薬の病害虫診断AIが搭載されている。（トップ画右）

このアプリは、熟練の農業従事者でも難しい病害虫雑草防除の対策と判断を、写真を撮ることでAI診断し、適正な防除方法を提案する。

今回の協業では、FARBOTの圃場見回りセンシングで取得した画像情報から病害虫による作物の異変を検知し、日本農薬の病害虫診断AIでそれを特定するという新たなソリューションの提供を目指す。

なお、この連携には病害虫診断AIのAPI（Application Programming Interface）を使用することが想定されている。

「FARBOT」が撮影する画像によって病害虫診断が可能になり、圃場管理の効率性が向上し、見逃し箇所を減らすことで病害虫による被害リスクを低減させる。

将来的には、FABROTの環境センシングにより取得する複数のデータと組み合わせ、データベースの共有化によりさらに高いレベルでのIPM（総合的病害虫・雑草管理）を実現するとしている。

IoTNEWS編集部

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