日立とJR東日本、AIを活用した鉄道設備の復旧対応支援システムを実用化

株式会社日立製作所（以下、日立）は、鉄道設備の輸送障害発生時において、指令員による早期の障害原因の特定や、復旧方法の指示を可能とするAI支援システムを開発し、東日本旅客鉄道株式会社（以下、JR東日本）とともに現場実証を経て、実用化した。

このシステムは、日立が独自開発した、過去の記録から類似事象を判定し、抽出するリコメンドAI技術を活用した「オペレーション・リコメンデーションシステム」をベースに、JR東日本が蓄積する障害対応の記録から類似事象を判定する。

障害発生時、発生したエラー内容や現場で行った確認事項を指令員が入力すると、過去の障害対応に関する記録から類似度の高い事象を判定してダッシュボードとして一覧化し、過去の類似事象の原因や対策を提示する。

原因の絞り込みや復旧方法の提案といった対応内容などは、現場の後方支援や指示を司る指令員向けに自動で提示し、判断を支援する。

また、経験や知識だけではその類似性に気付くことが困難な発生頻度の低い稀な事象についても、発生事象の稀さ(レア度)を加味した独自の学習モデルにより、類似事象を抽出し提示することが可能だ。

JR東日本と日立は、このシステムの実証実験（以下、PoC）を2020年3月から共同で行い、その有効性を確認。2023年4月より山手線などの首都圏在来線にて本番運用を開始する。

PoCでは、JR東日本の指令室にて活用し、リコメンドAIの提案内容について現場の指令員から高い評価、一定の有用性が確認された。また、従来、復旧に約2時間を要した事象に対して、１時間程度に短縮ができる結果を得るなど、50％程度の復旧時間の短縮を確認しているという。

今後日立は、今回活用された「オペレーション・リコメンデーションシステム」やその取り組みノウハウ・実績を、幅広い産業分野の課題解決に応用していくことを検討していくとしている。

IoTNEWS編集部

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