東日本旅客鉄道株式会社（以下、JR東日本）と理化学研究所は、AIのディープラーニングモデル（以下、DLM）を開発した。
そして、JR東日本と株式会社日本線路技術（以下、NSG）は、開発したDLMを活用し、線路設備モニタリング装置にAIを適用することで、線路設備の不良箇所を把握し、線路設備の点検に役立てることを発表した。
これまで、NSGは、モニタリングセンタを設置し、線路設備モニタリング装置で撮影した画像から、線路設備の不良箇所を抽出していた。
不良箇所を抽出する際には、閾値による自動判定と人による目視確認を行っている。
自動判定は、線路設備の多くを占める比較的構造が単純な箇所に適用しており、レール継目部のような構造が複雑な箇所においては、スタッフが直接確認をしている。そのため、多くのスタッフを配置する必要があり、抽出に多くの時間を要している。
今回開発されたDLMは、正常な設備と不良がある設備の画像を学習させたAIだ。
DLMを活用することで、画像の中から良否判定の対象となる設備を検出し、設備種別ごとに良否判定を実施する。
従来の閾値設定による自動判定では、継目ボルトの脱落およびゆるみのみ判定できたが、DLMが対象とする設備は、レール継目部周辺部の状態やレールボンドの状態などについて判定することが可能だ。
DLMを導入することにより、従来目視で行っていた業務の一部をAIに置き換え、管理を行うことができる。
AIで管理できる設備例としては、「レール継目板の損傷の有無」「レールボンドの脱落状況」が挙げられている。
今回開発したDLMを導入することで、様々な線路設備の不良箇所を自動で抽出することが可能となり、抽出した不良箇所のみスタッフの目視による確認を行うため、作業時間の削減が期待されている。
想定される作業時間削減効果は、月あたり約100時間だ。
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