トヨタ、東京2020オリンピック・パラリンピックに電動車のフルラインナップと多様なモビリティを提供

トヨタ自動車（以下、トヨタ）は、オリンピックおよびパラリンピックのワールドワイドパートナーとして、東京2020オリンピック・パラリンピック競技大会（以下、東京2020大会）を専用開発車や専用開発仕様車を含む電動車のフルラインナップでサポートし、環境負荷低減に貢献する。

具体的には、燃料電池車（FCV）「MIRAI」や「プリウスPHV」、ハイブリッド車などに加え、東京2020専用車である「APM」や東京2020専用仕様の「e-Palette」、「TOYOTA Concept-愛i」といったEVなど、電動車を中心に約3,700台を提供する。提供車両に占める電動車比率は約90％となる見通しで、そのうち、走行中にCO2を排出しないEV・FCVの導入台数は、FCV約500台、EV約850台の計約1,350台となる。

その結果、約3,700台の提供車両のうち、MIRAIなど競技会場・選手村・国際メディアセンターなどの拠点間移動に使用される市販車を中心とした関係者輸送の車両約2,700台の平均CO2排出量は80g/km以下となり、提供車両の全数が同種同格のガソリン車・ディーゼル車である場合と比べてCO2排出量を約5割削減できると試算している。

なお、市販車を中心とした関係者輸送の車両は、全て予防安全パッケージ「Toyota Safety Sense」または「Lexus Safety System +」を搭載し「インテリジェントクリアランスソナー（ICS ： パーキングサポートブレーキ）」も、ほぼ全ての関係者輸送の車両に装備するなど、衝突の回避や被害の軽減をサポートする。

上記に加えて、FCバス「SORA」や、セカンドシートのリフトアップ機能とバックドアから車いすを載せ込むスロープを搭載した福祉車両、豊田自動織機製のFCフォークリフトなども大会運営をサポートする予定だ。

主な提供車両の概要は、以下の通り。

1. 東京2020専用車両
   • APM

   オリンピックスタジアム、有明テニスの森等大規模な会場を中心に約200台のAPMを導入し、大会関係者や選手、高齢者、身体の不自由な人、妊娠中や乳幼児連れの客などアクセシビリティに配慮が必要な様々な来場者のラストワンマイル移動をサポートする。一部車両は、夏季の大会における会場内の救護活動にも利用予定だ。



2. 東京2020専用仕様車
• e-Palette（東京2020オリンピック・パラリンピック仕様）

トヨタ初のAutono-MaaS（※1）専用EVとして選手村に十数台導入し、選手村内の巡回バスとして大会関係者や選手の移動をサポートする。また、低床フロアや電動スロープ、停留所への正着（※2）制御により、車椅子でも乗降しやすくスムースな短距離移動をサポートする。

さらに、自動運転による運行を予定している。各車両に1人オペレーターが搭乗し自動運転による運行をモニタリングするとともに、各車両の運行状況を統合的に管理するシステムも提供する。

• TOYOTA Concept-愛i（東京2020オリンピック・パラリンピック仕様）

EVによる先進的なワンモーションシルエットの外観デザインで、オリンピック聖火リレーの隊列車両やマラソン競技などの先導車として数台を導入する。また、東京2020大会への提供車両に加え、大会期間中にMEGAWEB及びお台場・豊洲周辺の公道で体験試乗を実施予定だ。



3. その他の提供車両
   • MIRAI

   東京2020各会場間における大会関係者の移動用に約500台導入する。

   • 歩行領域EV

   東京2020のオリンピックスタジアム、有明テニスの森等大規模な会場を中心に「立ち乗りタイプ」約300台を導入し、警備・メディカルスタッフの移動をサポートする。さらに、車いすを利用する人や歩行が困難な人向けに「座り乗りタイプ」と「車いす連結タイプ」を活用することも検討中だという。

※1　Autonomous Vehicle（自動運転車）とMaaS（Mobility-as-a-Serviceモビリティサービス）を融合させた、トヨタによる自動運転車を利用したモビリティサービスを示す造語。
※2　バスがバス停から隙間を開けずに停車すること。

IoTNEWS編集部

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