2022年1月、IoTNEWSの会員向けサービスの1つである、「DX情報収集サービス」の会員向け勉強会が開催された。本稿では、その中から未来事業創研未来事業創研 Founder 吉田健太郎氏とIoTNEWS 小泉耕二のセッションを紹介する。
2022年1月に開催されたCES2022は、1967年から続くハイテク産業の見本市であり、テック関連企業の最新情報発信の場として期待されている。2015年からIoTやパーソナライズが大きなトレンドとなっていたが、コロナの感染拡大後のCES2021からは、社会貢献や環境問題への対応がトレンドとなっており、コロナ禍の課題を解決するテクノロジーが人々の「したい、やりたい、こうあるべき」という願いを叶えていくことをテクノロジーが実現すべきところだと明確に定義されている。
本記事では、未来事業創研未来事業創研 Founder 吉田健太郎氏とIoTNEWS 代表 小泉耕二によって行われたCES2022レポートの内容を紹介する。
CES2022のキーノートは、家電、クルマ、医療の3分野
未来事業創研未来事業創研 吉田健太郎氏(以下、吉田):CES2022のオープニング・キーノートを務めたのは、CES2021に引き続きGMでした。
アボットの新型コロナウイルス検査キットへの取り組み
IoTNEWS 代表 小泉耕二(以下、小泉):今回のCES2022で行われた発表でも、クルマについての内容が多かった印象があります。キーノートの登壇社の中にアボットやサムスン、GMが名を連ねていました。
アボットは、デジタルヘルスケアのスタートアップ企業であり、初めて健康系の企業が キーノートに登壇したことがすごいことだと感じました。また、「家電業界のサムスン」、「クルマ業界のGM」、そして「デジタルヘルスケア業界のアボット」と、この3つの業界がこの先の取り組むべき3つの大きな業界として注目されていると感じました。
吉田:アボットは、キーノートに登壇したことで、テクノロジー業界に大きな存在感を残しました。
小泉:アボットのキーノートをでは、ユナイテッド航空で国際線を利用し出入国する人が、アボットが提供する新型コロナウイルス簡易抗原検査キット「BinaxNOW Home Test」を使用するようになっているとしています。
実際に、その使用方法が、興味深いと感じました。
法人向けDXトレンドが学べる、DX事業支援サービス
IoTNEWSの運営母体である、株式会社アールジーンでは、DXを行う上で必須となる、「トレンド情報の収集」と、「実戦ノウハウの習得」を支援するためのサービスを提供しております。
本稿は勉強会のダイジェスト記事ですが、実際の勉強会では、IoTやAIの現場を担当している有識者からさらに深い話を聞くことができ、直接質問する事ができます。
詳細は下記のリンクから確認してください。
無料メルマガ会員に登録しませんか?
IoTに関する様々な情報を取材し、皆様にお届けいたします。
現在、デジタルをビジネスに取り込むことで生まれる価値について研究中。特にAIの分野に興味あり。