栽培技術の革新とデータで未来の食を守る、MIRAIの植物工場

世界で問題となっている食料問題。その一つの可能性として注目されるのが植物工場だ。

今回、植物工場の草分け的存在でもある、MIRAIが自社工場の改善にIoTを活用しているという。

一体、どんなデータを取得し、何が実現されているのか、MIRAI株式会社 取締役社長 野澤永光氏はじめ、工場を支えるみなさんにお話を伺った（聞き手：IoTNEWS 代表 小泉耕二）

植物工場の可能性、そして課題

IoTNEWS小泉耕二（以下、小泉）：　まず植物工場の概要について教えてください。

MIRAI 野澤　永光氏（以下、野澤）：　工場が稼働し、出荷を始めたのが2014年なので7年ほどになります。現在500平米強の栽培室が2つあります。

栽培室では収穫、苗の植え付け、パネルの移動などを行います。作業者の方にはインナーTシャツ、靴下、防塵服、ヘアキャップ、マスク、全てMIRAIで用意したものに着替えていただきます。作業着のクリーニングも他業者に頼むのではなく、全て工場内にある洗濯機と乾燥機で行っています。

小泉：　かなり厳重ですね。

野澤：　我々は全く農薬を使わない栽培を行っているので、病害虫の侵入や、病気が蔓延するのを防ぐ必要があります。

農薬を使っておらず、虫もいない、土もつかないという点で、様々な人に利用していただいています。

小泉：　作った野菜の利用者の方はどのような方が多いのですか。

野澤：　BtoBがほとんどです。スーパーのデリカコーナーや飲食店など、青果コーナーだけではなく「食品」として提供される商品に多く利用されています。

食品工場の方達にとって、植物工場の野菜の方が洗う手間が少なく、異物混入チェックの負担も減ります。

従来の露地栽培のほか、ハウスで行う水耕栽培もありますが、その場合太陽光を利用します。そうすると太陽や天気の影響はどうしても受けてしまいます。

結果的に季節によって野菜のサイズの変動や、台風などの影響で栽培自体難しくなることで、野菜の大きな価格変動が起きてしまいます。

しかし食品として提供する側は定番メニューのサラダやお弁当の値段はなかなか変更できません。食品工場の方達は、年間を通して予め原価計算を行うのが難しい状態です。

そうした中、植物工場の野菜が、安定調達のための大きな選択肢の一つになっていると思います。一方植物工場の課題もあります。

ご覧いただくと分かるのですが、栽培している棚にはかなりの段数があります。それぞれの段別に温度・湿度・水流・pH値など、たくさんの情報を取得したいのですが、そうするとかなりの数のセンサーを要してしまいます。

野菜の価格自体が一個数百円という中で、設備投資することで費用対効果があるのか、そこまでしなければならないのか、について考える必要があります。

一方で、生産が安定していない時や、野菜に不具合があった場合でも、原因追及するだけの情報量がないと困ります。

また、季節によって人気の野菜は違いますから、品種の割合の変更や、今まで作ったことのない品種を作るときは環境が変わります。個別のデータを細かく収集したいという思いと、費用対効果のバランスは、私たちも今模索しているところです。

小泉：　そのバランスはとても難しいところですね。そうした試行錯誤の中、現在取っている情報、または取りたい情報をもう少し詳しく教えてください。

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和田 まりん

現在、デジタルをビジネスに取り込むことで生まれる価値について研究中。IoTに関する様々な情報を取材し、皆様にお届けいたします。