IoT人気記事ランキング｜SWITCHBOT、スマートプラグ「SwitchBot」に3つのチップを搭載した新製品を発売など[3/21-3/27]

先週IoTNEWSでPVの高かった記事を、週間ランキング形式で紹介します。

1位 SWITCHBOT、スマートプラグ「SwitchBot」に3つのチップを搭載した新製品を発売

SWITCHBOT株式会社は、スマートフォンのアプリケーション経由でスイッチとボタンを機械的に制御するデバイス「SwitchBot」シリーズを提供している。

そして本日、SwitchBotの新製品「SwitchBotプラグミニ」を、3月25日よりAmazonショップにて販売することを発表した。

「SwitchBotプラグミニ」は、新たにWi-Fiチップ、Bluetoothチップ、Power/Energyチップを搭載し、家電の遠隔操作や節電・省エネ対策が可能となった。
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2位横河電機・JSR、AIにより自律制御を行い化学プラントを35日間連続制御に成功

横河電機と奈良先端科学技術大学院大学（NAIST）は、2018年にIEEE国際学会で「プラントへ活用可能な強化学習技術」として認められたFKDPP（Factorial Kernel Dynamic Policy Programming）というアルゴリズムを共同開発している。

そして2019年には、プラントを模した制御トレーニング装置での実験に成功し、2020年4月にはプラント全体を対象にしたシミュレータ上での制御の可能性を確認するなど、自律制御AIを理論から実用に範囲を広げてきたという。

この技術には、既存の制御手法（PID制御・APC）では自動化できなかった箇所に適用でき、相互干渉する目標に対応できるなどの強みがある。

そうした中、横河電機株式会社とJSR株式会社は共同実証実験を行い、AIが化学プラントを35日間、自律制御することに成功したことを発表した。
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3位蓄積されたコア技術を活かすために必要なDXや人材・組織づくり　―住友化学猪野氏・金子氏インタビュー

本稿では、住友化学が考えるDXの定義や具体的な取り組み、そしてその実現のために必要な人材や組織、教育などについて、住友化学株式会社執行役員 IT推進部長猪野善弘氏と、デジタル革新部長（工学博士）金子正吾氏にお話を伺った。
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4位日立と大阪市水道局、浄水場運転のナレッジシステム構築及びAIによる運転操作提案とノウハウ蓄積の自動化に向けた研究を開始

株式会社日立製作所（以下、日立）と大阪市水道局は、浄水場の運転ノウハウを形式知化したナレッジシステムを構築するとともに、AI活用による運転操作提案とノウハウ蓄積の自動化に向けた共同研究を2022年2月から2024年3月まで実施することを発表した。
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5位高度な撮影技術で広島の歴史や魅力をデジタル空間で拡張し、広げていく　―広島テレビ佐藤氏インタビュー

広島県及び広島県観光連盟（HIT）は、観光地のスマート化を目指し、デジタル技術を活用して観光施設やその周辺エリアへの誘客などを行う観光関連事業者に対し、経費の一部を補助する取り組みを行なっている。

そうした広島県とHITの協力のもと、広島テレビ放送（以下、広島テレビ）は、たびまちゲート広島とともに、「平和コンテンツのデジタルマップ構築と、解析技術による室内換気環境可視化事業」に取り組んでおり、「デジタル3Dコンテンツin平和記念公園」という体験型デジタルコンテンツを、2022年3月8日に一般公開した。

これは、広島市の平和記念公園や、原爆投下当時の広島の様子を展示している周辺の平和関連施設を、空撮や360°映像、さらには3Dモデリングといった技術により、デジタル上に再現することで、街散策や施設見学、施設の換気効果シミュレーションが体験できるサービスだ。

そこで本稿では、「デジタル3Dコンテンツin平和記念公園」の具体的なサービス内容や開発の背景、今後の展開などについて、広島テレビ放送株式会社 DX事業推進室 DX事業部新規事業プロデューサー佐藤晃司氏に伺った。
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6位パナソニック、開発者向け「Vieurekaカメラスターターキット」のアップデートモデルを発売

パナソニックは、画像をエッジ側で処理しクラウドと連携する、「Vieureka（ビューレカ）プラットフォーム」を提供している。

そして本日、「Vieurekaプラットフォーム」対応のカメラ（VRK-C301）を同梱した、開発者向け「Vieurekaカメラスターターキット」の、アップデートモデルを2022年3月22日から発売することを発表した。
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7位広島市立大学・TISなど4者、「ウェアラブルセンサ信号のコンテナフォーマット」の国際標準化へ審議開始

近年、日常生活での体調管理や運動時の活動測定などを目的としたIoT・ウェアラブルデバイスの普及・利活用が急速に拡大している。一方で、取り扱う信号の形式などがメーカーや機器ごとに異なるため「メーカーA社とメーカーB社の機器を同時に接続できず、データ連携や共有がしづらい」など、利便性に多くの課題を抱えている。
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